日本で働いているビジネスパーソンに日本語を教えることが多いのですが、学習者の人は大きくわけて4つのパターンに分けられます。
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A:日本企業で一般社員として働く
B:日本企業で管理職として働く
C:外資企業の日本支社で一般社員として働く
D:外資企業の日本支社で管理職として働く
私の経験では、A>C>D>B の順番で多いです。
私が以前働いていたIT業界では、20年以上も前から外国人労働者が働いていました。特にアジア系が多かったですね。
留学生がそのまま日本企業に就職した例もありますが、大半は地元の国で経験を積んだ人たちでした。
上記の例でいうと、Aのパターンですね。
私が働いていた会社でも何人かいましたが、正社員ではなく派遣社員でした。彼らは日常生活だけではなく、ビジネス上の表現も実に流暢に日本語を操り、感心した覚えがあります。もちろん仕事も優秀。
もう何年も経っているので彼らのその後は知る由もありませんが、世界のどこに行ってもおそらく成功するでしょう。
願わくば、日本のどこかの企業で働いていてほしいものですが。
21世紀も20年近くたった現在もIT企業で働く外国人は多いです。私が仕事のオファーを受けるビジネスパーソンの半分近くはIT企業で働いています。
そのうち日本企業と外資企業では半々くらいでしょうか。
絶対数では外資企業でしょうが、日本語のレッスンをより必要とするのは日本企業ですからね。
日本で働くことを選択した彼らですから、日本語を覚えようという気持は満々。
会話は比較的スムーズにマスターしていきます。ところがその次に待ち構えているのが日本語文書です。
設計書や仕様書など、業務で使うドキュメントは当然ながら日本語で書かれていることが多いです。
相当な日本語能力を備え、日本のビジネス習慣がわかっていないと、これらを読みこなすことはできません。
ところが、この日本語で書かれている文書が必ずしもわかりやすいとは限りません。
というより、わかりにくい方が圧倒的に多いです。
一文が無駄に長く、主語と述語が対応しなくなることもしばしば。
日本人が読んでもわかりにくいのに、外国人ならなおさらです。
一応、論理的には書かれているはずなのですが、主語がなくても通じてしまう日本語の特徴が裏目にでてしまいます。
本当は文書の日本語がひどいのに、理解できないことで自信をなくして日本を去っていく人も結構な数いるのです。
これからいろんな業種で外国人労働者が増えていきます。
書き方によっては、業務マニュアルなども日本人ならわかる文書も理解してもらえないことも多くなるはずです。
外国人労働者が働き手不足解消の切り札になるはずが、生産性が悪化する要因になるかもしれません。
もし、近い将来外国人を受け入れることを決めている企業があるのなら、文書の見直しを強く強くお勧めします。
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