外国人が日本企業で働く姿はすっかり定着してきました。
中には楽天のように社内公用語を英語にしている企業もなくはないですが、あくまでも少数派。
ほとんどは日本語で業務を行っています。
したがって、（ビジネス）日本語を学ぶビジネスパーソンも増えてきています。
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もちろん、彼らの多くは日本で留学していたか、母国で日本語を学んできています。
日常会話では困らないレベルでも、やはりビジネスで使う日本語は勝手が違うようです。
考えてみると日本人の新卒社員でも、ビジネスマナーを新入社員研修などで一から教わるのが普通。
敬語の使いかたなどを大学で教わることはありませんからね。
そんな外国人のビジネスパーソンですが、どうにもお手上げなのが主語を省略することが多い日本語表現。
中学校で習った通り、英語の文型はSVOです。主語＋動詞＋目的語の順に並んでいます。
誰がどうする何を、ということです。
主語である「誰が」をまず言わないと英語にはなりません。
これに対して日本語はSOVの言語です。誰が何をどうする、ですね。
ここでは「誰が」を省略することが可能です。
話題の主が主語として、話し手・聞き手両方で合意されているのであれば、省略しても構いません。
例えば、
「本、来週もってきます」
という言葉が誰かの口から発せられた時、ほとんどの人が本を持ってくるのはこれを言った人だということはわかります。
もうすでに、誰がやるのかが合意されているからですね。特に、「私は」は省略されることが多いです。
まさに以心伝心というか、ツーカーというか。
これに外国人の人たちは非常にフラストレーションを溜めるわけです。
主語がない文などありえませんから、「誰がするのかはっきりさせろ！」という気持ちになるわけです。
特にこれが起きやすいのが会議の場。
「誰が何をどうするいつまでに」
を会議の結論にしなければ、意思決定ができないはずです。
なのに、大体決まるのは「どうする」だけで、担当者や期限などを決めないこともありますよね。
議事録にも書きようがありません。
なので、会議に出席しなかった人からはどうなのか、あれこれやりとりが発生する。
これが日本の企業の生産性が低いといわれる原因の一つかもしれません。
英語を公用化すれば解決しますが、楽天なんかはどうなんでしょうね。
外国人の人には、はっきりしないことにはツッコミを入れるようアドバイスしていますが。
いずれにしろ今後はもっと日本で働く外国人は増えますから、いろんなことが変わらざるを得なくなるのですが、いい方向にむかってほしいものです。
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